二〇〇八年

あと少しで2008年。30歳という節目を迎える来年は、文字通り末広がりの年にしたいと思っている。2008年のテーマは「変革のための挑戦」。そこで来年心がけたいことを整理してみたい。

・ブログの更新の頻度をあげる

・日本語力を上げる

・英語力のレベルを高める

・常にポジティブワードを使う

・キャリアを再考する

・ライフプランを作成する

・人生を通じて続けられる趣味を増やす

・経済、投資、社会学、政治の勉強を継続させる

・健康を維持する

年末年始に多くの時間を費やして読書に没頭し、いろいろな事を考え直しているが、自分の現状や課題、挑戦すべきことが明確になりつつある。来年はそこで設定したテーマ「変革のための挑戦」の達成に向かって、上記に挙げたことをはじめとして様々なことに果敢に取り組みたい。

ウェブ時代をゆく

今年の年末年始に買い込んだ書籍は当たりが多い。この『ウェブ時代をゆく』もその好例。ウェブの世界でも改めてキャッチアップしておこう、と何の気なしに購入したのだが、ウェブの最新事情も再度確認できたとともに、インターネット時代といった変革期にある社会の中でどうキャリアを磨いていくかといったキャリア形成術もまとめられていて、とても示唆に富んだおり、期待以上の収穫があった。


改めてひとりのユーザーとしてのインターネットのメリットについて考えてみると、自分にとっては下記３つに集約される。

・ウィキやメディア、大学、企業などのウェブを通じて情報収集が格段に便利になった
・楽天やネット銀行などで自宅にいながら買い物や金融取引ができるようになった
・ブログにより手軽に情報発信できるようになった


個人の視点からはこの上なく便利になってきているのではあるが、企業からしたらこのインパクトはやっぱりとても大きく、これによる産業構造の変質により、自らの既得権益が削り取られる。梅田さんは、ウェブ時代は個の時代だと言い、僕もこれはまったく同感ではあるが、社会としては個人も企業もその他さまざまな組織が複雑に絡み合い介在して成り立っているので、個の便益と企業などの組織の既得権益死守のせめぎ合いをどこで落ち着かせていくかということが中期的にはポイントになると思う。


ウェブ時代のモットーとして梅田さんが挙げている３つの言葉は、心に強く響いた。

① Only the Paranoid Survive

病的なまでに心配症な人だけが生き残る。

厳しい環境変化の中を生き抜くには、神経を研ぎ澄ませ、緊張感に溢れたリアリズムに自らを見つめ、創造につながる直感を磨き続けなければならない

② Entrepreneurship

自分の頭で考え続け、どんなことがあっても絶対にあきらめない。

③ Vantage point

その分野で最先端の場所にいく。

世界第１８位の日本のGDP

世界のGDPに占める日本の割合が24年ぶりに10％を下回り、国民一人当たりのGDPでは世界18位へランキングを落としたことがマスメディアを賑わしている。世界経済での日本の重要性が低下し続けている、外交面でも存在感がますます薄れる原因になるのではないか...との悲観論が広がっている。


しかしながら、これまでの政府の経済政策や不健全な財政、日本企業の内向きな経営方針を考えれば、しごく当然なことで、ここぞとばかりにヒステリックな悲観論に陥る必要はない。むしろ重要なのは、今後どのようにしてこのGDPを上げていくのかということを危機感を持って心底考え、国全体で明確なビジョン共有し、それに向かって実行することだ。


マスメディアの罪は大きい。このような調査結果が発表されたときにだけ、ヒステリックに日本の将来を疑問視する報道を一斉に垂れ流し、国の方向性を決定する重大なトピックについては表面的かつ短絡的なエンターテイメント型報道に終始するというお粗末な日本のマスコミが日本全体の知識レベルを低くしている。こんな体たらくだから、マスコミは政治家や官僚にうまいように操られるだけだ。


各マスコミの報道意識の改革は、日本の将来にとって必要不可欠であると思う。

リクルートのDNA

リクルート創業者 江副浩正氏の著書、『リクルートのDNA』を読んでみた。仕事に対する姿勢で非常に考えさせられる内容がたくさん詰まっていて刺激を受けた。

特に江副氏が策定した下記の社訓、社是やモットーに今後の自分のスタイルにも取り入れていきたい。

＜社訓＞
自ら機会を創り出し、機会によって自らを変えよ

＜経営の三原則＞
① 社会への貢献
② 個人の尊重
③ 商業的合理性の追求

＜経営理念のモットー＞
① 誰もしていないことをする主義
② 分からないことはお客様に聞く主義
③ ナンバーワン主義
④ 社員皆経営者主義
⑤ 社員皆株主
⑥ 健全な赤字事業を持つ
⑦ 少数精鋭主義
⑧ 自己管理を大切に
⑨ 自分のために学び働く
⑩ マナーとモラルを大切にする

＜マネージャーに贈る十章＞
① 希望・勇気・愛情
② ネットワークで仕事をすること
③ 高い給与水準
④ 人は仕事を通じて学ぶ
⑤ プレイングマネジャー
⑥ まず周囲に自らを語ること
⑦ 数字に強いこと
⑧ 努力の継続
⑨ 脅威と思われる事態の中に隠された発展の機会がある
⑩ リクルートは社会とともにある

サブプライム問題とは何か

サブプライム問題については８月にさらりと情報収集してみたのだが、再度じっくりと世界経済を震撼させ続けているこの問題の本質について整理したいと思い手に取った一冊。

米国の住宅バブルからその崩壊のはじまり、サブプライム問題への発展に至るまでを分かりやすく解説し、今後の経済動向の予測も交えながら問題の本質を突いており、素人でも非常によく理解できる内容だ。サブプライム問題の重要なトピックについてもよく情報が揃っていたので少し搔い摘んで要約してみた。

米国の住宅ローンのピークは05年の後半だった。その頃からファニーメイなどの金融機関が、住宅バブルを懸念していたようなのだが、当時のスノー財務長官は住宅バブルの可能性を否定していた。

この時期、米国では不動産投資が異常の盛り上がりを見せており、住宅ローンの貸付条件も大幅に緩和されていた。NINJA (No Income, No Job and Asset) と呼ばれ、収入がなくても、定職に就いてなくても、資産がなくてもローンを組むことができる商品まで出るというまさに異常な状態だった。

バブル崩壊の始まりは05年8月に現れた。宅建業者株が大きく下落を始め、それと同時に木材価格も下落、住宅販売も減少へと反転していた。しかしながら米国でのバブル心理ムードは続いていた。メディアでも徐々に住宅価格の行き過ぎた高騰に警鐘を鳴らし始め、住宅ローンの支払延滞数も増加に向かっていく。

そして06年12月に世界の金融業界の衝撃が走る。HSBCの住宅ローンビジネスの不調により同社の株価が暴落した。続いてモーゲージバンクであるOwnit Mortgage Solution Inc.が破綻。サブプライム専門モーゲージバンクNew Century Financialも業績不振に陥った。07年2月には宅建業者トール・ブラザーズが同年の業績下方修正を発表した。

半年ほど経ち問題はさらに深刻化し、この頃から日本のマスコミでもさかんにサブプライム問題が取り上げられるようになる。07年6月ベアー・スターンズが傘下のヘッジファンド2社の資産価値減を発表。07年8月、今度は欧州ドイツの銀行におけるサブプライム絡みの巨額損失が発表された。

その後、欧州中央銀行とFRB、日本銀行が資金供給に乗り出し救済を図った。各金融機関は多額の損失を相次いで発表し、シティやUBS、メリルなどの銀行は、中東や中国などの政府系ファンドからの資金調達を実施している。

ざっとこんな感じの流れだ。こうやって見ると予兆はずいぶんと前から出ていたのだが、バブルに浮かれる人々をそれに気付かなかった、いや認識しようとしなかったと言ったほうが適当かもしれない。

改めてサブプライム問題について考えてみたところ、次のような疑問がずらりと出てきた。


・そもそもサブプライムローンの行き過ぎた貸付はどうして止められなかったのか

・米国で民主党が政権をとったときに、証券化スキームやモーゲージブローカー、格付け会社にどの程度の規制が課せられるのか

・米国経済はどの程度落ち込み、日本の輸出型企業にどれくらいの影響がでるのか

・サブプライム救済に一役買った政府系ファンドの影響力は今後どうなるのか

・日本においてもサブプライム問題のような事態が起こりえるのか

・日本でのリーバーズ・モーゲージの今後の展開はどうなるか

今後もこれらに疑問点を中心に勉強を続けたい。

大前流 心理経済学

年末年始は読書に没頭しようと思って買い込んだうちの一冊。やはり大前研一氏の主張には、いつもとても共感できるし参考になる。自分の中ではここ２、３年で読んだビジネス本のなかでベストと呼べる名著の仕上がりだった。

成長していると言われているもののその実感がいっこうに湧かない日本経済、迷走する政局、打つ手がない外交、年金問題に代表される官僚の腐敗など、今の日本は四方八方を塞がれており、国民はもんやりとした不安を常に抱き、年中曇り空の下で過ごしているような感じだ。

僕も来年３０歳という節目の年を迎えるが、将来に対する不安はつきない。生活、キャリア、医療、年金、医療、介護などといった自分の身の回りレベルのことから、日本経済や外交、治安、教育などの国としてのマクロレベルのことまで、なんだかスッキリとせず、薄暗い小道をそろりそろりと歩いている感じだ。

『大前流 心理経済学』は、これらの不安の原因をひとつひとつ具体的なデータや分析を提示しながら説明し、さらにこのどんよりとした空気が蔓延る日本を活性化するための施策をまとめている名著。経済、政治、企業経営、投資といった分野をグローバルな視点で語れる大前氏ならではの主張が満載だ。日本に大前さんがいて良かった、そう思えるような非常に中身の濃い内容に興奮しながらむさぼり読んだ。

実は日本がもう一度元気を取り戻すための材料はすでに揃っている、大前さんはこう説く。カネ・土地・人、これがその材料の三要素になる。まずはカネ、日本人が所有する個人金融資産は１５００兆円。実にGDPの３倍にあたるこの資産を史上まれに見る低金利の銀行預金にただたんに寝かせておくのではなく、投資ということを国民みんなが必死に学び実行することの必要性を力説。そして土地、日本は国土が狭く土地が足らないと思われがちだが、それは間違いで土地の使い方が下手なだけだ。最後に人、学力低下が心配されて久しいが、日本人全体で見ればまだまだ平均学力は高い。この三要素の活かし方を替えるだけで日本は大きく転換する。これを実現するのが大前さんがこの本で提唱する心理経済学、つまり日本人の考え方を変えていくというものだ。

そしてこの日本人の考え方を変えていくために有効な次の施策を７つ提示している。

①金利を上げる

②相続、贈与等に関する税制を見直し資産の若年層への移動を早めにする

③住宅の建て替えを奨励する

④アクティブ・シニアのコミュニティを作る

⑤いくらあれば生活できるのかライフプランを提示する

⑥ベンチャー企業のエンジェルになる

⑦資産運用を国技にする

どれも非常に示唆に富んでいてとても参考になる案ばかりであった。個々の施策については、自分なりに勉強を進めていこうと考えているが、まずもって今後は自分のやりがいに加えて、将来の日本を元気にしていくというような視点で様々な仕事にどんどん挑戦したいという思いが強くなった。

転換期のTV

毎週愛読している週刊文春の連載企画「テレビを叱るキャンペーン」の最終回では、転換期にある日本のTVについて改めて考えさせられた。


番組の視聴率をベースに法外なCM出稿価格が設定され、広告主から搾りとられたじゃぶじゃぶのカネによって広告代理店とTV局が潤う、こういったモデルは確実に消滅する。この主張はこれまでも繰り返しいろんなところで論じられてきており、特段目新しくはないが、最近は実感としてこの流れを感じている。


数々の偽造報道の不祥事などでTVへの信頼はじりじりと下がってきているし、やっぱり最近のTVはなんか物足りなく、面白くない。おそらくこの数年で、視聴者の眼は格段に肥えてきた。Googleを使えば、なにかしら自分の求めている情報やエンターテイメントにたどりつくことができるし、YoutubeではTVとは比較にならないほどの娯楽が満載だ。そんな環境に慣れつつある視聴者には、TV局がよっぽど努力しないとその魅力は落ちる一方だろう。しかし肝心のTVマンたちの知性や品位は下がる一方だし、優秀なひとほどTV業界の先行きを危ぶみ新天地へと旅立っていると聞く。


広告主もTVCMの影響力の凋落とインターネット広告の使い勝手の良さを熟知してきたし、当然高コストのTVCMへの投資を減らし、他のマーケティング手法へと予算を振り分けている。またTVを使う場合でも、CMではなくパブリシティやブロダクトプレイスメントという形で、スキップされてしまうCMではなく影響力のある番組を精査してピンポイントのアプローチを取り入れているようだ。言うまでもなくこのやり方のほうがよっぽど投資対効果が高い。


文春の記事の中で一番考えさせられたのは、TV報道の単純性だ。つまりどんな複雑な問題であっても、可能な限り単純化して報じるスタイル。このスタイルは非常に危険で国民の知識レベルに悪影響をあたえていると思う。おそらくTV局は視聴者つまり国民の知識レベルに合せて、単純化した報道をしていると言うだろう。事実、その方法が視聴率をなんとか維持していくうえで最重要だと彼らが主張する背景は理解できる。


しかしながら僕はあえて物事を単純化せずに報道し、国民に考えるきっかけを与えるというような報道スタイルが今の日本社会では非常に重要ではないかと感じる。単なるエンターテイメントとしての役割ではなく、国民の知識レベルを底上げする"エデュケーション"の機能を果たすことがTV局の今後の存在意義を維持していくためには必要ではないだろうか。